海外旅行の再開時期はいつか?

WHOの緊急事態宣言終了でついに海外旅行の再開!

アフターコロナ、海外旅行が再開しコロナ前と同様に旅行が出来ます

更新:

WHOが緊急事態終了を宣言し、日本も2023年5月8日に水際措置を終了しました。ついに誰もが自由に何の不便も無く海外旅行に行くことが出来るようになりました。

目次

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日本帰国の際に求められていた「水際措置」が終了!

2023年5月8日、水際措置が終了となり 全ての規制が撤廃。コロナ以前と同様に海外旅行に行けるようになりました!

つまり、ワクチン接種の有無も関係なく、事前申請やPCR検査など証明書取得も不要、例え風邪などで微熱があったとしてもコロナ前と同様に何の手続きも必要なく普通に出入国が出来ます。ついに誰もが自由に海外渡航ができるようになりました。


入国規制を完全撤廃している国・地域リスト

ワクチン接種の有無を問わずコロナ関連の入国規制を完全撤廃している国(完全開国)のリストです。つまり、これらの国はコロナ前と同等の入国条件を回復しているため、入国目的も関係なくワクチン接種証明や渡航前の事前PCR検査も不要(陰性証明書不要)で入国できることになります。ただし、国内でのコロナ関連の制限(マスク着用義務など)は国によって残っていることもあるため、詳細は必ず確認しましょう(2024年1月10日現在 全197ヶ国・地域)。

アジア
アゼルバイジャン、アフガニスタン、インド、インドネシア、ウズベキスタン、カザフスタン、韓国、カンボジア、キルギスタン、シンガポール、スリランカ、タイ、台湾、タジキスタン、中国、トルクメニスタン、ネパール、パキスタン、バングラディッシュ、東ティモール、フィリピン、ブルネイ、ブータン、ベトナム、香港、マカオ、マレーシア、モルディブ、モンゴル、ラオス

オセアニア
オーストラリア、クック諸島、サモア、ソロモン諸島、タヒチ、ツバル、トケラウ、トンガ、ナウル、ニウエ、ニュージーランド、バヌアツ、パラオ、フィジー、マーシャル諸島、ミクロネシア

北米・中南米
アメリカ、アルゼンチン、アルバ、アンギラ、アンティグア・バーブーダ、ウルグアイ、エクアドル、エルサルバドル、キュラソー、グアテマラ、グレナダ、ケイマン諸島、コスタリカ、コロンビア、ジャマイカ、スリナム、セントクリストファー・ネービス、セントビンセント、セント・マーチン(オランダ領)、セントルシア、タークス・カイコス諸島、チリ、ドミニカ、ドミニカ共和国、トリニダード・トバゴ、ニカラグア、ハイチ、パナマ、バハマ、パラグアイ、バルバドス、ブラジル、フランス領ギアナ、ベネズエラ、ベリーズ、ペルー、ボネール、ボリビア、ホンジュラス、メキシコ、南極

ヨーロッパ
アイスランド、アイルランド、アルバニア、アルメニア、イギリス(ジブラルタル、バミューダを含む)、イタリア、ウクライナ、エストニア、オーストリア、オランダ、北マケドニア、キプロス、ギリシャ、クロアチア、コソボ、ジョージア、スイス、スウェーデン、スペイン、スロバキア、スロベニア、セルビア、チェコ、デンマーク、ドイツ、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ブルガリア、ベラルーシ、ベルギー、ポーランド、ボスニア、ポルトガル、マルタ、モルドバ、モンテネグロ、ラトビア、リトアニア、リヒテンシュタイン、ルクセンブルク、ルーマニア、ロシア

中東
アラブ首長国連邦(UAE)、イエメン、イスラエル、イラク、イラン、オマーン、カタール、クウェート、サウジアラビア、シリア、トルコ、バーレーン、レバノン、ヨルダン

アフリカ
アルジェリア、アンゴラ、ウガンダ、エジプト、エスワティニ、エチオピア、エリトリア、ガボン、カメルーン、ガンビア、ガーナ、ギニア、ギニアビサウ、ケニア、コートジボワール、コモロ、コンゴ民主共和国、サントメ・プリンシペ、ザンビア、シエラレオネ、ジブチ、ジンバブエ、スーダン、赤道ギニア、セーシェル、セネガル、ソマリア、タンザニア、チャド、中央アフリカ共和国、チュニジア、トーゴ、ナイジェリア、ナミビア、ニジェール、ブルキナ・ファソ、ブルンジ、ベナン、ボツワナ、マダガスカル、マデイラ諸島、マラウイ、マリ、南アフリカ、モザンビーク、モーリシャス、モーリタニア、モロッコ、リビア、リベリア、ルワンダ、レソト

※ キューバは入国規制をほぼ撤廃していますが、到着時のランダム検査にて陽性の場合は10~14日間の隔離となるため「完全撤廃」とは言えず、当該リストには入っていません。尚、国によってはルールが残されている場合もあるため、渡航の際は詳細を確認することを推奨します。

外務省の「危険情報」とは? 4つのカテゴリーとその内容

外務省が発出する危険情報は世界各国の安全状況(治安・感染症)を4段階で示した指標になりますが、この「危険情報」には法的強制力や罰則が無いため、渡航するもしないも自己責任による個人の判断となります。ただし、旅行会社が催行するツアー(航空券+ホテルを含む)の場合は日本旅行業協会(JATA)が指針を定めていて、レベル3以上が発出された場合は「旅行者に対し危険情報の内容を説明した上で、旅行を中止する」と対応基準を定めています。しかしながら、レベル2の場合のツアー催行については旅行会社の判断としているため、旅行会社によって対応が分かれます。つまり、旅行会社による海外ツアーの再開時期の一つの目安は「危険情報」です。

尚、外務省が発出する危険情報の発出には「危険情報」と「感染症危険情報」の2種類があり、前者は戦乱や暴動などによる治安問題、後者は今回のコロナウイルスなどの感染症の問題です。特に前者の危険度は命に関わるリスクが高いため、治安の問題でレベル3が発出されている場合はより慎重な判断が求められ、渡航中止を強く推奨します。

外務省:「危険情報」とは?



レベル1:十分注意してください
当該国(地域)への渡航・滞在にあたって注意事項がありますという内容です。注意事項を頭に入れ守っていれば特に問題なく渡航・滞在可能な現地状況のため、不用意に怖がる必要はありません。また、WHOから渡航に危険が伴うと公表された場合にも発出されます。

旅行会社のツアー(航空券+ホテルを含む)では、どの旅行会社でも原則として『通常どおり催行』するのが一般的。

レベル2:不要不急の渡航はやめて下さい
渡航の是非を真剣に検討する必要があり、渡航する場合には十分な安全措置を講じることを勧めるもの。つまり、海外渡航が不要不急である場合は延期または中止しましょうという内容。また、WHOから「国際的に懸念される公衆の保健上の緊急事態(PHEIC)」が公表された場合にも発出されます。

大手旅行会社のツアーでは『原則として催行中止』になることが多いですが、中小の旅行会社では一部のツアーを催行することがあり、旅行会社によって対応が分かれます。

レベル3:渡航は止めてください(渡航中止勧告)
どのような目的であっても海外渡航は延期し、現地に滞在している邦人に対しては退避の検討や準備をしましょうという、極めて強い内容。また、WHOが感染拡大防止のために防疫・渡航制限を公表した場合にも発出されます。

JATA加盟の全旅行会社の全てのツアーが『催行中止』になります。

レベル4:退避してください。渡航は止めてください(退避勧告)
現地に滞在している全ての邦人に対して当該国(地域)から、安全な国(地域)への退避(日本への帰国も含む)を勧告する内容。つまり、一刻も早くその場から逃げなければ身の危険に関わりますという最上級の勧告です。また、WHOが感染拡大防止のための渡航制限を公表し、かつ現地の医療体制の脆弱性が明白である場合にも発出されます。

「危険情報」がレベル1以下に引き下がった時が本格的に海外旅行再開です

上記「危険情報」による旅行会社のツアー対応を見ての通り、レベル3では全てのツアーが中止になり、レベル2でも催行されるツアーは限定的です。旅行会社としてはレベル1まで引き下がらなければまともにツアーを催行することができません。

つまり、「危険情報」がレベル1以下に引き下がった時 が誰もが海外旅行に行けるようになる時期と言えます。

レベル1以下に引き下がれば旅行会社は通常通りツアーを催行できるようになるため、ツアー募集再開のキャンペーンが始まり徐々に海外旅行需要が戻り始めることになります。とは言え、治療薬やワクチンが日本のみならず世界的に普及するまでの間は小まめな手洗いやマスクの着用など一定の対策が必要になることは間違いありません。国・地域ごとの危険情報は、外務省の「海外安全ホームページ」で確認できるので、定期的にチェックしてみて下さい。

外務省:海外安全ホームページ


個人旅行者の場合は?

ツアーを利用せずに個人で航空券を予約している人の場合は、例えレベル3が発出されていても飛行機が飛んでいて渡航先の入国制限で問題なければ渡航可能なので、キャンセルするもしないも個人の判断となります。
ちなみに、ヨーロッパやアメリカは「コロナウイルスと共存」する政策に転換し、規制の完全撤廃に向けて進んでいるため随分と旅行しやすくなっており旅行需要が回復してきています。

つまり、個人旅行者の場合は「感染症危険情報」でレベル3であっても現状では海外旅行に行けます。ただし、滞在先や行動内容を十分に検討したうえで、飛沫感染や接触感染に対する十分な対策を講じることが大前提であることは言うまでもありません。また、現地で予想外の動き(出入国規制の変更、航空便の停止又は変更、移動や観光ルールの変更など)になる可能性もあるので、自力でトラブル処理が出来る人でなければ渡航は自粛推奨です。または知識豊富で旅慣れた人に同行してもらうのがベストです。

世界各国の入国規制について

5月現在、世界160か国以上で入国規制が完全撤廃されていますが、完全撤廃されていない国もまだ若干あります。渡航の際は、必ず入国ルールの有無を確認するようにしてください。
尚、下記の外務省ページから世界各国の入国制限がある国のリストと、その規制内容を知ることが出来ます。

『世界各国の入国制限』を確認する


その他、有益情報として各国における旅行状況を調べることが出来る Tripsguard というサイトがあります。英語サイトですが使い方は簡単。地図を移動させる、もしくは国名を入力すれば、その国の国境が開かれているかどうか、旅行者に適用されている規則や制限は何か、公共交通機関が運行しているかどうか、レストランやバー、観光名所が開いているかどうかを調べることができます。

ただし、公的機関が出す情報ではないため100%情報を信用するのではなく、念のために情報の裏取りをすることをおすすめします。

Tripsguard 各国の旅行状況


その他、下記ページも有益な情報がまとめられています。
Covid-19 Travel Regulations Map(国際航空運送協会(IATA)による各国の入国規制情報)
新型コロナウイルス 各国の入国制限に関する一覧


航空会社の運航状況

2023年7月現在、欧米では多くの航空会社が国内線を中心にコロナ前の水準に近いくらいに運行再開しています。しかしながら、日本を含めアジア路線については運行再開をしていない路線もまだあるのが現状です。その他、現在ロシアによるウクライナ侵攻によりアジアとヨーロッパを繋ぐ航空路線が大きく影響を受けており、未だに減便されている状態です。

航空券についてですが、ヨーロッパの観光需要がほぼ回復しているにも関わらず機材や人材不足、燃料価格の高騰、ウクライナ侵攻によるロシア上空の飛行規制など日本発着のヨーロッパ線の航空券代が随分と高くなっています。そこで注目は中東系航空会社です。例えば日本からヨーロッパまで中東系航空会社だと約20時間かかりますが、ロシア上空を飛べない現状では欧州系航空会社でも直行便が無い都市へは約18時間かかるため大差がありません。そのため、価格の安い中東系航空会社は現時点においては十分候補に入るので、航空券代が高いと感じたら中東系航空会社も是非検討してみて下さい。

尚、飛行機の搭乗時に「マスク着用義務」を定めている航空会社も稀にあるため、搭乗に関する注意事項もしっかりと確認しましょう。

外務省の「たびレジ」を登録しておきましょう

外務省「たびレジ」

「たびレジ」とは、渡航予定国の最新の安全情報がメールで無料配信されるサービスです。

行先と日にちを登録するだけで簡単に最新情報がメールで届きます。

情報は各国の日本大使館や領事館など信用ある機関からの情報なので信憑性が高く、渡航の可否を判断するための重要な情報となり、現地で気を付けなければいけない情報を事前に知ることが出来ます。

これらの情報で明確な旅行再開時期を知ることは難しいかもしれませんが、ある程度旅行再開に向けて動き出しているのか否かを知る手掛かりになります。

特に個人旅行者の場合は登録しておくことをおすすめします。

外務省:「たびレジ」

注目! 個人旅行に旅のプロが同行します!

オーダーメイド個人旅行なので行きたい場所を自由に組合せできます。当サイト代表が日本出国から日本帰国まで同行させて頂くので何も心配はいりません! コロナ禍の渡航歴もあ全てり陰性で帰国しているので対策も万全。ワクチン未接種の方でもOKです。詳細は下記ページをご参照ください。

個人旅行で専属添乗員が同行する旅について

このページは今後も海外旅行の再開に関する情報を更新していく予定です。


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